電話占いの歴史は、料金を回収する仕組みの変化として辿れる

電話占いがいつ始まったかを調べると、年代の記述が資料によって違います。個々のサービスの開業時期を公的な記録から確かめる手立てが乏しいためです。一方、料金を回収する仕組みと、通話に使う端末の変化は記録が残っています。そこから辿ると、輪郭が見えてきます。

一次情報で辿れる範囲は限られます

電話占いの歴史を扱う記述の多くは、二次的な情報をもとにしています。どのサービスがいつ始まったかを、公的な記録から確かめる方法は限られています。

そのため、ここでは確認できる仕組みの側から辿ります。料金をどう回収していたか、どういう端末で通話していたか。この2つは記録が残っています。

情報料を電話料金と一緒に回収する仕組み

音声で情報を提供し、その対価を受け取る形は、決済の仕組みがあって初めて成り立ちます。

ダイヤルQ2という仕組み

NTT東日本と西日本は、情報料の回収を代行する「ダイヤルQ2」というサービスを提供していました。NTT東日本の告知によると、このサービスは1989年7月に提供が始まっています。

情報を提供する側が課金の仕組みを自前で持たなくても、電話料金と一緒に回収してもらえる形でした。音声による有料の情報提供は、この仕組みの上で広がりました。

提供終了は2014年です

同じ告知によると、インターネットなどを利用した情報提供手段の多様化により利用が減少したことを理由に、ダイヤルQ2は2014年2月28日で提供が終了しています。

つまり、この仕組みに依存していた形の有料通話は、25年ほどで役目を終えました。以降は、事業者が自ら決済の手段を用意する形に移っています。

決済がクレジットカードに移りました

回収を代行する仕組みが無くなると、料金をどう受け取るかは各事業者が決めることになります。現在の電話占いで、クレジットカードによる支払いが中心になっているのはこの流れの結果です。

決済の手段が変わると、料金の設計も変わります。通話料と情報料が一体だった形から、鑑定料を別に決める形になりました。1分あたりいくらという表示が一般化したのも、この段階からです。

支払い方法はサービスによって幅があります。前払いか後払いか、どの手段が使えるかは、いまも各社が個別に決めています。

通話する場所が、個人の端末に移りました

決済と並んで、端末の変化も形を変えました。

スマートフォンの普及

総務省の情報通信白書によると、スマートフォンの世帯保有率は2010年末に9.7%でしたが、2015年末には72.0%まで上昇しています。5年で大きく変わりました。

固定電話が家庭の共有物だった時代と、端末が一人に一台ある時代では、通話の条件が違います。家族に聞かれずに話せるかどうかが、まず変わりました。

場所と時間の制約が外れました

持ち運べる端末になったことで、通話する場所を選べるようになりました。深夜に自室から、外出先から、といった使い方が成立します。

24時間受け付けるという形が広がったのも、この変化と結び付いています。受ける側も、決まった場所に出向く必要がなくなりました。

文字でのやりとりが加わりました

通話に加えて、チャットやメールで相談する形も広がりました。音声を使わないため、通話の環境を用意する必要がありません。

料金の数え方も、通話とは別の体系になります。1往復あたり、1通あたり、といった数え方が使われます。

同じ事業者が通話と文字の両方を提供する形も一般的になりました。相談の内容や状況によって使い分けられます。

相談窓口に届く声からも変化が読めます

利用が広がると、それに伴う相談も記録に残ります。

国民生活センターは2020年11月26日に、占いサイトに関する相談についての発表を公表しています。全国の消費生活センター等に占いサイトやアプリに関する相談が年間1,000件以上寄せられ、2019年度以降増加していることが示されています。

無料のつもりで登録した先で、やりとりが続き高額な支払いに至ったという相談事例も挙げられています。仕組みが変わっても、料金の見通しが立たない形が残っていることが分かります。

記録として残っていないこと

いま挙げた材料は、いずれも通信や消費生活の側の記録です。占い自体の内容や、鑑定の質がどう変わったかは、これらの記録には現れません。

在籍している人がどれくらいいるか、どういう相談が多いかといった数字も、業界全体としてまとまった公的な統計はありません。各社が公表する数字はありますが、集計の方法が揃っていないため、足し合わせることもできません。

歴史として語られている記述のうち、どこまでが確認できる事実かを分けておくと、読み方が変わります。

いまの選び方に効いてくること

決済の仕組みが各社に委ねられているという経緯は、選ぶときの条件に直結しています。

ウラシルベでは16サービスの公式サイトを確認し、料金・初回特典・在籍数・対応時間・支払方法の5項目について、公式で確認できたかどうかを記録しています。5項目すべてを公式サイトで確認できたサービスは2社にとどまり、料金の体系や支払方法を公式で確認できないサービスもあります。

回収を代行する共通の仕組みが無い以上、料金の数え方も支払いの条件もサービスごとに違います。横並びで比較できる前提を置かず、1社ずつ確認する必要があるのはこのためです。

料金の考え方は電話占いの料金の仕組みにまとめています。

運営している会社を確認する

事業者が自ら決済を扱う形になったことで、どういう会社が運営しているかの重みが増しました。特定商取引法に基づく表記や、会社の情報が公開されているかは確認できる項目です。

上場している会社が運営している場合、有価証券報告書などで事業の状況を確認できることがあります。これは外から検証できる材料の一つになります。

仕組みの側から辿ると、確かめられます

電話占いの歴史を個々のサービスの開業年から辿ろうとすると、確かめられる記録が乏しくなります。料金の回収の仕組みと端末の変化から辿るほうが、一次情報に当たれます。

情報料を電話料金と一緒に回収するダイヤルQ2は1989年7月に始まり、2014年2月28日に提供が終了しました。以降は、事業者が自ら決済の手段を用意する形になっています。

スマートフォンの世帯保有率は2010年末の9.7%から2015年末の72.0%へ上昇しました。通話する場所と時間の制約が外れたのはこの時期です。

よくある質問

電話占いはいつから始まりましたか

個々のサービスの開業時期を公的な記録から確かめる手立ては限られます。ただ、情報料を電話料金と一緒に回収するダイヤルQ2が1989年7月に始まっており、音声による有料の情報提供はこの仕組みの上で広がりました。

ダイヤルQ2はいまも使えますか

使えません。NTT東日本の告知によると、インターネットなどによる情報提供手段の多様化で利用が減少したことを理由に、2014年2月28日で提供が終了しています。

料金の支払い方法はなぜサービスごとに違うのですか

回収を代行する共通の仕組みが無くなり、事業者が自ら決済の手段を用意する形になったためです。前払いか後払いか、どの手段が使えるかは各社が個別に決めています。

電話占いの利用者はどれくらいいますか

業界全体としてまとまった公的な統計はありません。各社が公表する数字はありますが、集計の方法が揃っていないため足し合わせることもできません。

昔と比べて安全になりましたか

国民生活センターの2020年11月の発表では、占いサイトやアプリに関する相談が年間1,000件以上寄せられ、2019年度以降増加していることが示されています。仕組みは変わっても、料金の見通しが立たない形は残っています。