電話占いで結婚を反対された相談｜制度と気持ちの分け方

結婚を家族に反対されて電話占いに相談したくなるとき、混ざりやすいのは、制度として決まっている部分と、話し合いで動く部分です。この記事では、その二つを分けたうえで、鑑定に持ち込める範囲を整理します。

制度として決まっている部分

まず確かめておけるのは、法律が何を要件にしているかです。

民法第731条は「婚姻は、十八歳にならなければ、することができない」と定めています。かつて未成年者の婚姻について父母の同意を求めていた第737条は、現在は削除されています（民法）。

つまり、成年に達している当事者どうしの婚姻について、父母の同意は成立の要件になっていません。反対されている状態と、婚姻できるかどうかは、制度の上では別の問題になります。

このことは、押し切ってよいという意味ではありません。制度の話と関係の話を分けて扱えるという意味です。分けておくと、話し合いで何を目指すのかがはっきりします。届出そのものの手続きは第739条に定められており、こちらも当事者の届出によって成立する形になっています。

反対されている理由の3つの層

反対の理由は、一つに見えて複数の層が重なっていることがあります。

一つ目は、確かめられる事実についての反対です。相手の職業、住む場所、年齢差といった、はっきりした条件に向けられています。

二つ目は、見通しについての反対です。この先どうなるかという不安が理由になっており、事実の提示だけでは動きません。

三つ目は、関係そのものへの反発です。子どもが家を出ることへの抵抗や、家族の中の別の問題が形を変えて出ていることがあります。

一つ目は情報で動く可能性があります。二つ目は時間が要ります。三つ目は、そもそも結婚の話とは別に扱う必要があります。

相手の家族と自分の家族の違い

反対しているのが自分の家族か、相手の家族かで、取れる手が変わります。

自分の家族の場合、話す相手は自分で選べます。誰から話すか、いつ話すかを組み立てられます。相手の家族の場合、こちらから直接動かせる部分は限られ、相手を介することになります。

相手を介する場合、相手がどう伝えているかを確かめられません。ここが行き違いの起きやすい場所です。相手と自分のあいだで、何をどこまで伝えたのかを共有しておくと、齟齬が減ります。

鑑定で扱える範囲

「反対は解けますか」という問いは、家族の側の気持ちを尋ねる形になります。会ったことのない相手についての読みは、照らす手段がありません。

扱えるのは、こちらの動き方の側です。「今の時期に話を持ち出すのと、少し置いてからでは、どちらが噛み合いますか」「誰から先に話すと進みやすいですか」といった形なら、返ってきた内容を実行できます。

家族の生年月日が分かる場合、二人分を並べて関係の性質を読む形も使えます。ただし、本人の同意なく情報を渡すことになる点は、他の相談と同じです。

待つという選択

三つの層のうち二つ目、つまり見通しへの不安が理由の場合、時間が状況を変えることがあります。

待つ場合は、待つ対象を決めてください。相手の仕事が落ち着く、こちらの生活が定まる、といった具体的な区切りです。区切りが無いまま待つと、状態が続くだけになります。

待っているあいだに関係が変わることもあります。そのこと自体も、判断の材料に含めておいてください。

決めた後の相談

反対されたまま進むと決めた場合も、相談は続きます。式や届出の時期、家族への伝え方、その後の付き合い方が対象になります。

ここは制度の話が減り、関係の話が増える領域です。長く続く付き合いになるため、一度で決めきらず、節目ごとに考える形が現実的です。

反対を押し切った経緯は、後から蒸し返されることがあります。決めた時点で何をどう伝えたのかを書き留めておくと、後の話し合いで材料になります。

相談先を選ぶときに確認できる項目

結婚や家族を相談ジャンルとして掲げているサービスは複数あります。ただし、家族との交渉を支援する仕組みがあるわけではありません。

比較できるのは、料金の数え方、受付の時間帯、相談できる手段です。家族に聞かれない時間帯が限られる場合、受付時間の幅が実務的な条件になります。

家族に知られずに使いたい場合の注意点は 電話占いが家族に知られる3つの経路｜それぞれの対処 にまとめています。

分けたあとに残る話し合い

婚姻の成立に父母の同意は要件として置かれていません。制度の話と関係の話は、分けて扱えます。

反対の理由は、確かめられる事実についてのもの、見通しについてのもの、関係そのものへの反発の3つに分かれます。どの層に当たるかで、情報で動くのか、時間が要るのか、別に扱うのかが変わります。

鑑定で扱えるのは、こちらの動き方の側です。誰から、いつ話すか。ここは実行できる形で返ってきます。

まずは、反対の理由がどの層に当たるかを見分けるところから始めてみてください。

よくある質問

家族に反対されていても結婚できますか

民法は婚姻適齢を18歳と定めており、父母の同意を求めていた規定は削除されています。成年に達している当事者どうしであれば、同意は成立の要件になっていません。

反対が解けるかどうかを占ってもらえますか

家族の側の気持ちを読んでも、照らす手段がありません。誰から、いつ話すかというこちらの動き方を尋ねると、実行できる形の答えが返ってきます。

相手の家族に反対されている場合はどうしますか

こちらから直接動かせる部分が限られるため、相手を介することになります。何をどこまで伝えたのかを相手と共有しておくと、行き違いが減ります。

反対されたまま進んでもよいのでしょうか

制度の上では進められますが、その後の付き合いは続きます。決めた時点で何をどう伝えたのかを書き留めておくと、後の話し合いで材料になります。